農業ロボット

農業の現場では、深刻な人手不足や高齢化、気候変動への対応といった複合的な課題が年々深刻化しています。こうした中で注目を集めているのが、農業ロボットによる作業の自動化です。

しかし、「どのロボットが自社の課題に合っているのか分からない」「導入しても本当に効果があるのか不安」と感じている方も多いのではないでしょうか。

本記事では、農業ロボットの基本的な仕組みや導入によって得られる具体的なメリット、検討時に注意すべき課題、最新の導入事例、そしておすすめメーカーの比較までを網羅的に解説しています。

また、耕起・播種・育成・収穫などの工程別にどんな種類の農業ロボットが活躍しているのかも明確にしているので、農業ロボットの全体像を掴むこともできるでしょう。

これから農業ロボットの導入を検討する方にとって、「何を基準に選ぶべきか」「どのメーカーが自分たちに合っているか」を判断する手がかりが得られるはずです。

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農業ロボットとは？　定義や基本情報を解説

農業ロボットとは、農作業の一部または全部を自動化・省力化する目的で開発されたロボットの総称です。近年の少子高齢化や担い手不足といった構造的課題に直面する日本の農業において、農業ロボットは労働力の代替手段として重要性を増しています。

農業ロボットは、GPSやセンサー、画像認識、AI、IoTなどの技術を組み合わせることで、人手に頼らずに農作業を実行できる仕組みを備えています。

従来の機械化農業では作業者がトラクターや農機を操作する必要がありましたが、農業ロボットは自律走行や自動制御によって、作業者の介在を最小限に抑えられます。

また、農業ロボットは単体での動作にとどまらず、クラウド上の農業支援システムと連携して複数台の遠隔操作や作業データの蓄積・分析にも対応可能です。これにより、農業経営の可視化や精密農業の実現が進みつつあります。

さらに最近では、農林水産省が推進するスマート農業政策の一環として、実証プロジェクトや補助金制度を通じて農業ロボットの導入がより加速しています。

ただ、実用化が進む一方で、地形対応やコスト面、メンテナンス体制などの課題も存在しており、農業ロボット導入はいまだ途上段階です。

農業ロボットは、農作業のどの工程で使うかによって、さまざまな種類に分けられます。次章では、これらを分かりやすく整理します。

農業ロボットを工程別に種類分けして紹介

農業ロボットは、それぞれの農作業工程に応じて求められる機能が異なり、対応するロボットの種類も多様です。ここでは、農業を大きく以下の3つの工程に分け、それぞれに適した農業ロボットの役割と特徴を詳しく解説します。

• 耕起・播種・定植工程
• 生育管理工程
• 収穫工程

耕起・播種・定植工程

耕起・播種・定植工程では、土壌の準備から種まき、苗の植え付けまでを行います。これらの作業は精密性と反復性が求められるため、自動化による省力効果が大きく、導入が進んでいます。

この工程で活用されている農業ロボットは以下です。

トラクターロボット

トラクターロボットは、自律走行やリモート操作が可能なトラクター型農業機械です。RTK-GPSや慣性センサーにより、高精度な直進・旋回を実現します。

地表の均平化や耕起、施肥、代かきなどに利用され、作業精度の均一化と省人化が進んでいます。国内ではクボタの「Agri Robo」やヤンマーの「ロボトラ」などが代表例です。

種まきロボット

種まきロボットは、播種作業を自動で行う機械です。精密な位置決め制御や地形補正機能を備えており、作物の種類や播種間隔に応じて適切な播種を行います。

メリットとしては、無駄な種子の削減や発芽率の向上が期待され、一部のモデルでは、地中の水分量や温度をリアルタイムに計測し、適切な播種タイミングを判断する機能も搭載されています。

定植ロボット

定植ロボットは、育苗された苗を自動で植え付ける機械で、農作物の初期生育を安定させるうえで重要な役割を担います。

多関節アームや真空吸着機構などを用い、苗を丁寧に把持しながら一定の深さ・間隔で土壌に植え付けます。手作業と同等の精度を実現しつつ、省力化を図ることが可能です。

生育管理工程

生育管理工程では、作物の健康状態を維持し、病害虫や環境ストレスから守るための継続的なケアが必要です。この工程に対応する農業ロボットは、センシング技術や画像認識、自動制御などを活用して管理作業を支援します。

受粉ロボット

受粉ロボットは、主に施設栽培において人工授粉を行う自動機です。天候の影響を受けず、効率的な作業が可能で、トマトやイチゴ栽培などで採用されつつあります。

水やりロボット

水やりロボットは、圃場や温室内で土壌の水分をセンシングし、必要なエリアに必要な量だけを散水するシステムです。スプレー方式が一般的で、水資源の最適利用に貢献します。

除草ロボット

除草ロボットは、雑草と作物をAIや画像解析によって識別し、雑草のみを刈り取ったり、熱やレーザーで除去したりするロボットです。農薬の使用量削減につながり、環境負荷の低減にも貢献します。

剪定ロボット

剪定ロボットは、果樹や野菜の不要な枝葉を自動で剪定し、生育を促進する機械です。3DカメラやAI画像解析により、枝の形状や位置を認識し、適切な剪定位置を決定します。果樹園や施設園芸での応用が広がっています。

農薬散布ロボット

農薬散布ロボットは、主にドローン型と地上走行型に分かれ、作物や圃場の特性に応じて選定されます。ドローン型は上空から広範囲に短時間で散布可能で、水稲や麦などに用いられます。

一方、地上走行型は作物に接近して狙い撃ちのような散布ができ、散布量の最適化や飛散抑制に有効です。GPS制御やマッピング機能による正確な散布管理が特徴です。

害獣対策ロボット

害獣対策ロボットは、シカやイノシシ、ハクビシンなどの野生動物の侵入を検知・抑止するためのロボットです。赤外線センサーやカメラで侵入を検知し、警報音やフラッシュライトで威嚇する仕組みが一般的です。

自律巡回型も存在し、圃場周辺を定期的に監視することで被害を未然に防ぎます。

収穫工程

収穫工程では、作物の熟度や位置を正確に判別し、傷つけずに収穫する高い精度が求められます。AIと画像認識、ロボットアームの制御技術の進展により、収穫作業の自動化が現実化しつつあります。

収穫ロボット

収穫ロボットは、主に果菜類や果樹を対象とし、熟度・大きさ・位置などを画像認識で判断して収穫を行う自律ロボットです。ロボットアームで果実をつかみ、適切な力加減で収穫し、損傷を最小限に抑えます。施設栽培や高設栽培に適したモデルが多く、収穫タイミングの最適化や人件費削減に寄与します。

以上が主な農業ロボットの種類です。導入する際は、まずは農作業の内のどの工程を自動化したいかを明確にしたうえで、製品選定に進みましょう。

ここからは、農業ロボットのメリット・デメリットや事例を見ていきます。まずはメリットからです。

具体的に何が変わる？　農業ロボットを導入するメリット

本章では、農業ロボットのメリットを紹介します。存在は知っているものの、導入することで具体的に何が変わり、どんなメリットがあるのか知らない方も多いでしょう。

農業ロボットの導入で得られる主なメリットは以下の3つです。

人手不足への対応と労働力の補完

日本の農業は深刻な人手不足に直面しています。総務省の統計によると、農業従事者の約7割が65歳以上となっており、新たな担い手の確保が困難です。

農業ロボットの導入は、こうした構造的課題に対して代替労働力として機能し、作業の持続可能性を確保します。

作業の効率化と精度向上

農業ロボットは、人間の手作業ではばらつきやすい作業（播種深度、施肥量、農薬散布範囲など）を機械的に精密に実行できます。

また、夜間や天候の影響を受けずに作業できる製品もあり、作業可能時間の拡大と生産性の向上に貢献します。

データ活用による農業経営の可視化と改善

農業ロボットは、作業履歴、作物状態、気象データなどをセンサーやクラウドで収集し、可視化する機能を持つものが多くあります。

これにより、作業の見える化や施肥・防除の最適化、収量予測などに活用可能で、農業経営の改善につながるでしょう。

次章では、これらのメリットをさらに掘り下げるために、最新の農業ロボットの導入事例を紹介します。

最新の農業ロボット事例を紹介

ここでは国内外で実用化が進む農業ロボットの代表的な導入事例を紹介します。

まず、北海道芽室町で導入されたクボタの農業ロボット「Agri Roboトラクター（MR1000A）」および「田植機（NW8SA）」は、同社の農業ICTシステム「KSAS」と連携して運用されました。

その結果、直進精度±2.5cmの精密な作業が可能である事が確認されています。

次に、青森県の果樹園において導入されたヤマハ発動機の農業ロボット「FAZER R G2」は、約30Lの薬剤タンクを搭載し、1haあたりの防除を約6分で完了させたと報告されています。

inahoの農業ロボットは、アスパラガスの長さや直径、色味をAI画像解析によりリアルタイムで判別し、自動収穫を実行可能です。

千葉県南房総市の導入現場では、12秒で1本の収穫能力を記録したようです。また、夜間稼働にも対応しており、収穫適期を逃さない体制が整っています。

上記のようなメリットや事例がありつつも、農業ロボットが普及しきっていないのは、まだ導入においてデメリットや課題もあるからです。

次章では、農業ロボットのデメリット・課題を解説します。

農業ロボットには課題やデメリットもある

農業ロボットは人手不足を解消し、農作業をより効率的に行うことができる可能性がありますが、まだ日本では普及しきっていない現状があります。

その理由は、農業ロボットにはまだ多くの課題やデメリットが残存しているからです。本章では、農業ロボットの課題やデメリットを詳しく解説します。

高額な初期費用と長期的な回収期間

農業ロボットは1台あたり数百万円から数千万円と高額です。

十年弱ほどで初期費用が回収可能とされますが、経営規模の小さい農家では導入が難しいのが現状でしょう。

圃場条件・通信環境などへの適応の難しさ

農業ロボットの多くはRTKやGPS、自動走行に依存しており、傾斜地やぬかるみでは精度低下や作業不能のリスクが残ります。

また、遠隔監視やデータ送信にはLTE/5G通信が不可欠で、農村部の通信インフラ未整備地域では運用が制限される現状もあります。

整備・保守・操作スキルの地域格差

農業ロボットの保守にはある程度の専門知識が必要です。

機器トラブル時に迅速な対応が求められますが、サポート人員が都市部や大規模産地に偏在しており、地方農家では修理まで数日を要するケースもあります。

セキュリティやデータ運用上のリスク

農業ロボットはIoT連携により作業履歴や環境情報をクラウド上に記録しますが、外部ベンダーへの依存が高く、データの所有権・活用権が不透明なまま運用されている事例もあります。

欧州では2023年に大手農機IoT基盤へのサイバー攻撃も確認されており、セキュリティ対策は必須です。

制度・法規制面の整備遅れ

自律走行機械の一部は道路交通法上、保安員の付き添いが必要であり、完全無人化ができません。また、作業データの共通化や国際標準（ISO18497等）との整合も道半ばで、国内での法制度整備が急務です。

以上の課題・デメリットがあるため農業ロボットが普及しきっていないのです。しかし、農業ロボットも進化をしていますし、社会的にも整備を整えようとする動きもあります。

そのため、上記のような課題も近い将来解決されていくでしょう。

次章では、実際に農業ロボットの導入を考えている方に向けて、農業ロボットの選び方を徹底解説します。

農業ロボットを導入するときの選び方のポイントを徹底解説

本章では、農業ロボットの導入を考えている方に向けて、製品選定時に理解しておきたい、選び方のポイントを特に重要な3つに絞って解説します。

メーカーや代理店に相談する際にも以下の点をはっきりさせておくと相談がしやすくなるでしょう。

収穫・除草などボトルネック工程から優先して導入する

農業ロボットの選定ポイントとして、最初に着目すべきなのは、行っている農作業の中で最も人手と時間を消費している工程に特化した農業ロボットを優先的に導入するという考え方です。

これは、作業時間や従事者数、作業の遅延によって生じる収量低下や病害リスクといった、現場の定量的な労働記録や被害データによって判断されます。

このような選び方を検討しないまま農業ロボットを導入してしまうと、想定ほどの省力化効果が得られず、初期投資を回収する前にコストだけが膨らむことになります。

特に、収穫期に恒常的な人手不足を抱えている果菜類・果樹農家にとっては、この選定基準が大切でしょう。

適切な判断ができれば、経営のボトルネックを的確に解消し、導入初期段階から効果測定と投資回収の道筋が明確になります。

ただ、裏を返すと、最も影響度が大きいところに農業ロボットを導入することになるので、製品の選定や導入計画は慎重に進める必要があります。

傾斜・土質・雨量に適した走行方式・防水性能を確認する

次に考慮すべき視点は、農業ロボットの稼働環境である圃場条件に応じた走行方式と耐候性の確認です。具体的には、圃場の傾斜角度、土壌の排水性、畝間幅、支柱の設置状況、さらには年間降雨量や梅雨・台風時期の気象リスクなどが選定要因となります。

これらを無視して地形や気候に合わない仕様の農業ロボットを導入してしまうと、雨天後に走行不能となったり、頻繁な故障により作業計画全体が崩れるおそれがあります。

特に、粘土質の土壌が多く、水はけが悪くなりやすい圃場を抱えている経営体においては、クローラー式やレール式など泥地対応力のある機体、またはIP65等級以上の防水防じん性能を有する製品の選定がおすすめです。

このような判断を行うことで、年間を通して安定した稼働率を確保でき、気候変動や作付け転換時にも機体を買い替えることなく柔軟に対応できる可能性が高いでしょう。

保守・連携体制が強固で拡張性の高いメーカーを選ぶ

3つ目のポイントは、保守体制とスマート農業との連携性です。農業ロボットは導入後の安定稼働が重要であり、故障時の駆け付け対応、遠隔診断、ソフトウェア更新の頻度、そして将来的な他機器とのデータ統合の可否などが評価基準となります。

こうした保守体制が弱いメーカーでは、繁忙期に故障が発生した際に長時間ロボットが停止したままとなり、生産性の低下を招くだけでなく、スマート農業の導入自体が途中で頓挫してしまうリスクがあります。

特に、広大な面積を複数台の農業ロボットで運用する農業法人や、国のスマート農業補助事業を活用して段階的に導入を進めるケースでは、このサポート体制の強さが事業の成否を分け場合もあるでしょう。

適切なメーカーの農業ロボットを選べば、トラブル時のダウンタイムを最小化し、将来的にセンサーや他のロボットと一括連携可能な環境を構築することが可能です。

以上が農業ロボットの選び方のポイントです。これらをしっかりと理解して、農地や作業に適した製品を導入できるようにしてください。

もし、製品選定に関して、農業ロボットの専門家に相談したい方がいれば、こちらからご相談下さい。まずは専門のスタッフがご対応いたします。

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次章では、おすすめの農業ロボットメーカーを紹介します。各社の主力製品の解説もするので、ぜひご覧ください。

おすすめの農業ロボットメーカーを比較！各社の主力製品も紹介

本章では、当編集部が特におすすめしたい、農業ロボットの代表的なメーカーを5社ピックアップして紹介します。

気になるメーカーがいる場合は問い合わせをしてみましょう。

クボタ / Kubota

クボタは、1890年に設立され大阪府大阪市に本社を構える、国内最大規模の総合農業機械メーカーです。同社は「Agri Robo」シリーズを中心に、耕起から播種、収穫に至るまでを一貫して自動化できる体制を構築しています。

代表的な農業ロボットには、「Agri Robo トラクタ MR1000A」や「Agri Robo 田植機 NW8SA」、「Agri Robo コンバイン WRH1200A」などがあります。

無人仕様のトラクタ・田植機・コンバインを量産できる数少ないメーカーであり、クラウド型営農支援システム「KSAS」と連携することで複数台の遠隔モニタリングとデータ管理を可能にしている点も強みです。

これにより、作業者1人で複数台のロボットを同時に運用でき、大規模農業における省力化と効率化を支援できます。（※目視監視者の配置は必要）

実際に、埼玉県加須市でのロボット田植機を用いたスマート田植え実証や、北海道の5Gモデル圃場でのロボットトラクタによる麦作省力化試験でも活用されています。

ヤンマー / YANMAR

ヤンマーは1912年に設立し、大阪府大阪市に本社を構えるディーゼルエンジンと農機に強みを持つ老舗メーカーです。同社は、「SMARTPILOT」や「SmartAssist Remote（SA-R）」などの先進技術を搭載し、農業ロボットの自律走行や遠隔監視を実現する開発を進めています。

代表的な農業ロボット機種には、「ロボットトラクタ YT5113A」や「ロボット田植機 YR8D」などがあり、いずれも高精度な位置情報と障害物検知機能を搭載しています。

ヤンマーの特徴は、作業方式（高密度苗など）まで含めたトータルな提案力にあり、1人で複数台のロボットを安全に運用できるシステム設計にも強みがあります。

これにより、中～大規模の水稲経営体において、機械導入の省人化・効率化がスムーズに進むでしょう。

導入事例としては、タイとの共同プロジェクトでスマート農機4機種の実演を行ったほか、北海道大学と連携し、寒冷地でのロボットトラクタの実証実験も進められています。

井関農機 / ISEKI

井関農機は1926年に設立され、愛媛県松山市に本社を構える中・小規模稲作に強い農業機械の専業メーカーです。豊富なラインナップのロボットトラクタや、小型・軽量機のバリエーションに優れ、機種選定の柔軟性が高いのが特徴です。

主力製品としては、「ロボットトラクタ TJV5／TJW シリーズ」や「ロボット田植機 PRJシリーズ」などがあり、コンパクトながら高精度な制御と操作性を備えています。

他社が大規模農業に向けたラインアップを強化する中で、井関農機は中規模以下の経営体にも対応する選択肢を多く持ち、地域密着型のサポートにも定評があります。

また、大型ロボットトラクタも展開しており、北海道の大規模農場でも導入される実績があります。

そのほかの導入事例としては、イギリスの「Hands Free Hectare」プロジェクトにもISEKI製トラクタが採用されています。

ヤマハ発動機 / Yamaha Motor

ヤマハ発動機は1955年設立の、静岡県磐田市に本社を置く、モビリティ領域に強みを持つメーカーであり、30年以上にわたる無人ヘリ開発の実績を有します。

農業分野では、空と陸の両面から自動化技術を展開しており、防除作業をはじめとした各種工程での自動化を実現しています。

主な農業ロボットには、「FAZER R G2（無人ヘリ）」や「YMR-II（マルチロータードローン）」、「Prospr（自律走行UGV）」などがあります。

ヤマハの強みは、30L超の薬剤積載を可能にする大型無人ヘリによる広域散布や、果樹園などの複雑な地形でも走行可能なUGVの制御技術にあり、多用途な現場への対応力が際立っています。

こうした機体の自律化と連携性の高さにより、人が立ち入れないような圃場や夜間・傾斜地でも安定した作業が可能です。

日本国内において無人ヘリの累計販売が2,000機を超えるなど、広く活用されているといえます。

デンソー / DENSO

デンソーは、1949年設立の愛知県刈谷市を本拠とする、自動車部品の制御技術をベースに様々な分野へ応用を進める大手メーカーです。農業分野では、画像認識AIとロボット制御技術を融合し、温室内における収穫〜搬送作業の全自動化を目指した開発を展開しています。

代表的な製品には、24時間稼働可能なトマト収穫ロボット「Artemy」や開発中のFARO収穫ロボットなどがあります。

特にArtemyはAIが果実の熟度を判定しながら走行・収穫を同時に行い、労働力不足に悩む施設園芸において高い導入効果を発揮するでしょう。

さらに、オランダの温室設計企業Certhonを買収したことで、温室の設計・制御・ロボットの一括提供が可能となり、施設全体のスマート化に貢献しています。

日本国内だけでなく、国際展開も積極的に進んでいます。

以上がJET-Globalがおすすめする農業ロボットのメーカーです。気になるメーカーがある場合は、以下のボタンからJET-Globalにお問い合わせください。

まずは、JET-Global担当者がヒアリングさせていただきます。

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